看護師がもらえる手当の種類一覧！知らないと損する給与の内訳

看護師の給料は基本給だけでなく、さまざまな手当が加わって構成されています。「毎月の給料がどうやって計算されているのか、実はよくわかっていない」という方も多いのではないでしょうか。

この記事では、看護師がもらえる手当の種類を網羅的に一覧にまとめました。自分がもらえるはずの手当を見落としていないか、チェックしてみてください。手当の仕組みを正しく理解することで、転職時の条件比較にも役立ちます。

法律で支払いが定められている手当

まずは労働基準法などの法律に基づいて、雇用主が必ず支払わなければならない手当から確認しましょう。これらは法律で義務付けられているため、支払われていなければ法律違反になります。

夜勤手当（深夜割増賃金）

22時〜5時の間に勤務した場合、通常の賃金に対して25%以上の割増が法律で義務付けられています。看護師にとって最も身近な法定手当と言えます。

夜勤手当の相場は勤務形態によって異なります。

• 2交代制の夜勤（16時間）：1回あたり平均約11,000円
• 3交代制の準夜勤：1回あたり平均約4,000〜5,500円
• 3交代制の深夜勤：1回あたり平均約5,000〜5,500円

なお、多くの医療機関では法定の深夜割増賃金（25%）に加えて、独自の夜勤手当を上乗せして支給しています。そのため、施設によって実際の支給額にはかなりの差があります。夜勤手当が高い施設を選ぶだけでも、年間で数十万円の差になることがあるのです。

時間外手当（残業手当）

法定労働時間（1日8時間・週40時間）を超えて勤務した場合、25%以上の割増賃金が支払われます。月60時間を超える残業には50%以上の割増が適用されます。

看護師の現場では、始業前の情報収集や勤務後の記録作成が「暗黙のルール」として残業扱いにされていないケースがあります。これらの時間が実質的に業務に必要な時間であれば、本来は残業代の支給対象です。サービス残業が常態化している場合は、上司や労務担当に相談することも検討してみてください。

休日手当

法定休日に出勤した場合は35%以上の割増賃金が支給されます。シフト勤務の多い看護師にとっては発生する機会がある手当です。法定休日とシフト上の休日は異なる場合があるため、就業規則で確認しておくとよいでしょう。

施設が任意で支給する手当

以下の手当は法律上の義務ではなく、施設の方針や規定によって支給されるものです。施設によって金額や支給条件が異なるため、転職時には必ず確認しましょう。これらの手当の有無と金額が、年収に大きく影響します。

資格手当

看護師免許を持っていることに対して支給される手当です。正看護師と准看護師で金額が異なるのが一般的で、月額5,000〜30,000円程度が相場です。保健師や助産師の資格を併せ持つ場合は、追加の手当が支給されることもあります。複数の資格を持っている方は、すべての資格に対して手当が出ているか確認してみましょう。

役職手当

主任・看護師長・看護部長などの役職に応じて支給されます。主任で月額10,000〜30,000円、看護師長で30,000〜50,000円程度が一般的です。管理職になると夜勤がなくなる場合もあるため、収入全体のバランスで考える必要があります。看護部長クラスになると、役職手当だけで月額50,000〜80,000円が支給される施設もあります。

住宅手当

賃貸住宅に住んでいる場合に支給される手当で、月額10,000〜27,000円程度が目安です。持ち家の場合にも一定額が支給される施設もあります。寮を完備している病院では、住宅手当の代わりに格安の寮を提供するケースもあります。都市部の病院では住宅手当が手厚い傾向があり、実質的な収入に大きく影響するポイントです。

通勤手当

自宅から職場までの交通費を補助する手当です。公共交通機関の場合は実費支給、自家用車の場合は距離に応じた金額が支給されるのが一般的です。非課税限度額の範囲内で支給されるため、手取りに直接プラスされる手当です。上限額が設定されている施設もあるため、遠方から通勤する予定の方は事前に確認しておきましょう。

家族手当（扶養手当）

配偶者や子どもなどの扶養家族がいる場合に支給されます。配偶者で月額5,000〜15,000円、子ども1人あたり3,000〜10,000円程度が相場です。子ども2人の場合は月額6,000〜20,000円、年間では72,000〜240,000円にもなるため、見逃せない金額です。

看護師ならではの特殊な手当

看護師の仕事の特性に応じて支給される手当も複数あります。勤務先の種類によって該当するものが変わります。これらの手当は施設によって名称や金額が異なるため、求人票だけでなく就業規則や給与規定で正確な内容を確認することをおすすめします。

特殊業務手当（危険手当）

精神科病棟・救急外来・ICU・感染症病棟など、精神的・肉体的な負荷が特に大きい部署で勤務する看護師に支給されます。月額5,000〜20,000円程度が相場です。精神科では患者の暴力リスクが伴うこと、救急外来では重症度の高い患者への対応が求められることなど、部署ごとのリスクに応じて金額が設定されています。

認定看護師手当・専門看護師手当

認定看護師や専門看護師の資格を取得している看護師に支給される手当です。通常の資格手当とは別に、月額5,000〜20,000円程度が加算されます。資格の取得には時間と費用がかかりますが、手当として毎月確実に反映されるため、長期的に見ると大きな差になります。

オンコール待機手当

自宅で緊急呼び出しに備えて待機する場合に支給されます。訪問看護ステーションでは特に一般的な手当で、1回あたり1,000〜4,000円程度です。実際に出動した場合は別途、勤務手当が加算されます。月に数回のオンコールを担当するだけでも、月額数千円〜1万円以上の収入増になります。

手術室勤務手当（オペ室手当）

手術室で勤務する看護師に支給される手当で、月額5,000〜15,000円程度が目安です。手術件数に応じた歩合制の場合もあります。手術室は専門性が高い業務であり、その分だけ手当として評価されています。

助産師手当・分娩手当

助産師資格を持つ看護師が分娩を介助した場合に支給されます。1件あたり数千円〜1万円程度の手当が出るケースがあります。分娩件数の多い施設では、月の分娩手当だけでまとまった金額になることもあります。

皆勤手当

欠勤・遅刻・早退がない月に支給される手当です。月額3,000〜10,000円程度が一般的ですが、導入していない施設も多いです。年間を通して皆勤を維持できれば、36,000〜120,000円の上乗せになります。

年末年始手当

12月31日〜1月3日の期間に勤務した場合に支給される手当です。1日あたり3,000〜10,000円程度で、通常の夜勤手当とは別に加算されるケースが多いです。年末年始に出勤するのは負担が大きいですが、手当はしっかり確認しておきましょう。

手当をしっかりもらうためのポイント

給与明細を毎月チェックする

給与明細の各項目を毎月確認する習慣をつけましょう。特に夜勤手当や残業手当は、回数や時間によって毎月変動するため、計算が正しいか確認することが大切です。「先月は夜勤4回だったのに、手当が3回分しか入っていない」といったミスは稀にあります。

就業規則・給与規定を確認する

自分の勤務先にどのような手当があるかは、就業規則や給与規定に記載されています。入職時にもらった書類を見直してみましょう。規定を読むのが面倒に感じるかもしれませんが、知らないままでは損をする可能性があります。わからない部分は人事や総務に遠慮なく質問してみてください。

転職時は手当の内訳を細かく確認する

転職先を比較する際は、基本給だけでなく手当の内訳を確認することが重要です。基本給が低くても手当が充実している施設もあれば、その逆もあります。総支給額で比較しましょう。特に注意したいのがボーナスの計算方法で、ボーナスが基本給ベースで計算される施設では、基本給の高さが年収に大きく影響します。

手当の「漏れ」を確認する

資格を取得したのに手当の申請をしていなかった、異動で特殊業務手当の対象部署に移ったのに反映されていなかった、というケースは実際に起きています。自分の状況が変わったタイミングで、手当の適用漏れがないか確認することを習慣にしましょう。

Q&Aコーナー

Q. 手当が少ない職場は転職した方がいい？

手当の少なさだけで判断するのは早計ですが、同地域・同規模の施設と比べて明らかに手当が少ない場合は、転職を検討する価値はあります。まずは相場を調べて、自分の待遇がどの位置にあるのかを把握することから始めましょう。

Q. パートや派遣でも手当はもらえる？

法定の割増賃金（深夜・残業・休日）はパートや派遣でも支給されます。ただし、住宅手当や家族手当などの施設独自の手当は正社員のみが対象となるケースが多いです。派遣看護師の場合は、派遣会社が設定する時給に手当相当分が含まれていることもあります。

Q. 手当は税金の対象になる？

通勤手当は非課税限度額の範囲内であれば課税されませんが、それ以外の手当はすべて課税対象です。手当が増えた分だけ手取りがそのまま増えるわけではない点に注意しましょう。課税後の手取り額で考えると、増えた手当の約8割程度が実質的な収入増になるイメージです。

Q. 手当の金額に不満がある場合はどうすればいい？

まずは同地域・同規模の他施設の手当相場を調べてみましょう。明らかに低い場合は、上司や人事に相談してみる価値はあります。ただし、施設全体の給与規定に基づいている場合、個人の交渉だけでは変更が難しいこともあります。その場合は、手当が充実している施設への転職も選択肢になります。

Q. 手当が多い方と基本給が高い方、どちらが有利？

一般的には基本給が高い方が有利です。ボーナスや退職金は基本給をベースに計算されることが多いため、基本給が高いと長期的な総収入が増える傾向があります。一方、手当は支給条件が変わると減額になるリスクもあるため、安定性を重視するなら基本給の高い施設を選ぶのがおすすめです。

まとめ

看護師の給料は基本給に加えて多種多様な手当で構成されています。自分がもらえる手当を正確に把握し、もらい漏れがないか確認することは、収入を守る上で非常に大切です。転職時には手当の内訳まで細かく比較して、納得のいく職場選びをしましょう。

手当は「もらえて当たり前」のものではなく、自分から確認し、正当な権利として受け取るものです。この記事を参考に、ぜひ一度ご自身の給与明細を見直してみてください。

参考：看護師になろう – 看護師の手当一覧、カインドメディカルネット – 看護師の手当を完全解説、ココナス – 看護師の手当を徹底調査